明治３８年９月５日、アメリカ・ポーツマスで日露両国の講話会議が開かれ、
日本が世界最強を自負していたロシアを屈服させるや、日本に対する関心は
世界中に爆発的に広がった。
　その当時英国は、日本発展の原動力を、教育勅語をもとにした道徳教育の
力と捉えた。

　「教育勅語と合致した教育精神を有する国民は、いかなる困難に直面しても
進化上の出来事と済まされ、決して進歩の大道を逸脱することはない・・・
・・・この愛国心が強く、勇敢無比な国民は、教育上の進化を続け、結果
としてその偉大な勅語に雄弁に示された精神を持って、国民的伸展の歴程
を重ねていくであろう」と論評した。

　「ここに威厳があって思慮深く、人心に感動を与えるような訴えかけの好例を
発見することができるであろう」と教育勅語を絶賛してやまなかった。

世界各国から賞賛された教育勅語も、敗戦後全面否定された。
占領軍の文書によれば、
「占領の目的は、日本が再び米国の脅威となり、または世界の脅威とならざることを確実にすること」
と示されている。
そこで、占領軍は憲法を変え、次に教育基本法を押し付け、教育勅語の排除にもっていった。
教育基本法が成立されたとき、「教育は教育基本法ですべておこなえるものではない。日本人の心の源泉となっている
教育勅語はその背景の精神をなすものであって、そのまま残すべきだ」という意見の大臣や議員が大半を占めていた。
　当時の吉田内閣も「教育勅語は普遍性豊かなものであって、今後の日本社会でも十分通用する内容のものである」
表明していました。しかし、占領軍によって教育勅語は排除にもっていかれた。
　その結果、年月を経るごとに、「父母ニ孝ニ、兄弟ニ友ニ、・・・」といった日本人が本来持っていた
道徳観が徐々に失われ、なんでも個人自由が認められ、自分さえよければ良いという風潮、世の中
になってしまった。かくして日本社会は、老人の孤独死や親殺し・子殺し、若者のニートや引きこもり、
教育現場の混乱、子供たちの方向性喪失、モラルなき政治の横行など、今日の殺伐とした社会が出現していった。

国のかたちと人倫の本質的なあり方を説く「教育勅語」の普及・実践こそ
日本の教育の再生に必要不可欠になる。